世界恐慌と第二次世界大戦

《　世界恐慌と第二次世界大戦　》
１　世界恐慌(きょうこう)
※ (　アメリカ　)は第一次大戦中、ヨーロッパの援助(えんじょ)をし、(　輸入　)が増大(ぞうだい)していた。しかし、大戦後に各国が景気(けいき)を回復すると輸入品が余ってしまった。
結果：１９２９年　アメリカの(　株価　)が大暴落(だいぼうらく)し、世界の資本主義国が恐慌(きょうこう)に陥(おちい)る。
　【　各国の対応　】
①　アメリカ：(　ニューディール　)政策　　大統領：(　フランクリン＝ルーズベルト　)
　　　　　　　a (　テネシー川流域開発公社(TVA)　)の設立
b (　全国産業復興)法　　　　　　　　　　政府が経済活動に介入(かいにゅう)　　　
　　　　　　　c ( 農業調整　)　法　　　　　　　　　　＝「　大きな政府　」
②　イギリス・フランス：(　ブロック　)経済・・・国内で自給自足(じきゅうじそく)
③ ドイツ・イタリア・日本：( ファシズム　)の成立・・・個人よりも国家優先(ゆうせん)
　　日　：中国に進出、満州事変を起こし、国際連盟を脱退(だったい)
独　：ヒトラーの(　ナチス　)党　→　ユダヤ人の迫害・国際連盟脱退
　　伊　：ムッソリーニの(　ファシスト　)党→ローマ進軍・エチオピア進軍
　　　　　 ( 日(にち)独伊(どくい)三国(さんごく)軍事(ぐんじ)同盟(どうめい)　)を結成
④ ソ連：影響なし。(　スターリン　)の(　五ヵ年計画　)のおかげ

【　日本の大陸侵略(しんりゃく)　】
※ 世界恐慌(金融(きんゆう)恐慌(きょうこう))のせいで、日本の経済は混乱。財閥(ざいばつ)は会社を合併(がっぺい)し、政府と結びつ
くようになり、景気回復の目は海外へ向いていった
１９３１年　関東軍は満州鉄道を爆破(ばくは)→満州事変を引き起こす。次の年満州国を設立
→　リットン調査団(ちょうさだん)が満州事変を調べる→日本は国際連盟から脱退(だったい)。国際社会から孤立(こりつ)
五・一五事件(1932)・・・犬養(いぬかい)毅(つよし)首相を暗殺
二・二六事件(1936)・・・陸軍(りくぐん)青年(せいねん)が政治家を暗殺
国家(こっか)総動員(そうどういん)法(1938)・・・政府は議会の承認なしで、国民・物資を使うことができる。
結果：軍部の発言力が強まり、議会は無力化(むりょくか)していった(　国家予算の７０％は軍事費　)

第二次世界大戦
１９３７　盧(ろ)溝(こう)橋(きょう)事件→日中戦争　　　　　　　　　　　　 　　 　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
１９３８　ドイツが(　オーストリア　)を併合(へいごう)
１９３９　独ソ不可侵(ふかしん)条約　　　　　　　　　　　　　　　　　
ドイツ　(　ポーランド　)に侵入(しんにゅう)　
⇒第二次世界大戦が始まる
１９４０　(　日独伊　)三国軍事同盟：日本国内は南進(なんしん)論と北進(ほくしん)論で対立
→　南進政策を決定、仏領(　インドシナ　)に進駐(しんちゅう)
１９４１　(　日ソ中立　)条約・・・北部の安全確保

　　　　　首相：(　東条英機　)
アメリカを中心にABCD[米・英・中・オランダ] 包囲網(ほういもう)・・・日本経済を制限
(　独ソ　)開戦・・イギリス進行失敗の原因はソ連にあるとしたため
　　　　
　　　　ハワイの(　真珠湾　)を攻撃し、太平洋戦争を開始する　　　　　　　　真珠湾
１９４２　ミッドウェー海戦・・日本の敗走(はいそう)が始まる。
１９４３　ドイツがスターリングラードでソ連軍に大敗(たいはい)
１９４４　ノルマンディー上陸(じょうりく)作戦(さくせん)・・ドイツはアメリカ・イギリスの攻撃を受ける
　　　　　　　　 　　　　　　 　　　　
１９４５　(　ヤルタ　)会談・・・米・英・ソによる、戦後のドイツ管理
日本に対する対応などを話し合った
　　　　　アメリカ軍が沖縄に上陸
　　　　　ドイツが無条件(むじょうけん)降伏(こうふく)を受け入れる
　　　　　(　ポツダム　)会談・・・ドイツの戦後処理、日本の無条件降伏
　　　　　　　　　　　　　　　　　などを協議(きょうぎ)する
　　　　　(　広島　)県・(　長崎　)県に原爆が落とされる
　　　　
→　日本は無条件降伏を受け入れる